俳優の中尾彬さんが、5月16日に81歳で亡くなったとのことです。
独特の存在感と毒のあるユーモアで人気があった方であり、今回の訃報に多くの皆さんが心を痛めています。
人間、いつかは寿命を迎えるとはいえ、味のある俳優がどんどんいなくなってしまうのは、さみしいものですね。
さて今回は、取引先が倒産するかもしれない場合によくあるサインと適切な対処法について詳しくお話ししていきます。
取引先が倒産したら、自社に大きな悪影響をおよぼすのは必須でしょう。
自社と社員を守ためにも、最後まで読んでみてください。
1．取引先が倒産するかも？こんなサインが見られたら要注意！
まずは、取引先が倒産するサインについて、具体的に見ていきましょう。
ご紹介するようなサインが見られたら、要注意です。
その1：たびたび支払いが遅れる
取引先が倒産するサインとして、たびたび支払いが遅れることが挙げられます。
以前はきっちり支払われていたのに、たびたび遅れるようになったら、要注意です。
売掛金に対する支払いをきちんと行うことは、企業として当たり前のことであり、信用問題にかかわります。
にもかかわらず、たびたび支払いが遅れるようになったら、資金繰りがうまくいっていない可能性が高いといえるでしょう。
その2：新規の仕事の依頼が急激に減る
新規の仕事の依頼が急激に減るのも、取引先が倒産するサインの一つといえます。
企業が健全な営業活動を続けていくには、新規の仕事をどんどん行っていく必要があるはずです。
新規の仕事の依頼が急激に減るとしたら、、業務を縮小しているからにほかなりません。
この時点で、経営が苦しくなっている証拠であり、倒産する可能性があるといえるのです。
その3：担当者となかなか連絡が付かない
取引先が倒産の危機を迎えると、担当者となかなか連絡が付かなくなることがあります。
今は、どこにいてもスマホからメールやメッセージアプリなどで簡単に連絡が取れる時代です。
それでも、多忙で連絡する時間がなかった、個人的にうっかりしていたなどの理由で、なかなか連絡が付かなくなることがあります。
こうした場合、倒産の危機を取引先に知られたくない、多くの取引先からの督促などで業務が回っていないといった背景が考えられるでしょう。
その4：取引先に関する悪いうわさが流れる
取引先に関する悪いうわさが流れたら、経営状況が怪しいと判断してよいでしょう。
自社だけでなく他社とも、不穏な雰囲気になっているといえます。
「どうも新規事業で失敗したらしい」などと悪いうわさが立つ場合、それ以上に内情が悪化していることも多いものです。
悪いうわさが流れている時点で、経営状態が悪化していると判断し、適切な対処を取るべきといえます。
2．取引先が倒産する可能性が高い！今すぐにやるべきことは？
いろいろなサインから取引先が倒産する可能性が高いと感じたら、今すぐに何をすべきなのでしょうか？
ここでは、自社と社員を守るためにやるべきことを、具体的に見ていきましょう。
その1：探偵事務所へ企業調査を依頼する
まずは、信頼できる探偵事務所へ企業調査を依頼しましょう。
企業調査を依頼することで、取引先の現在の状況が客観的な根拠を元に正確に分かります。
いくら担当者が「大丈夫です。すぐにお支払いできます。」などと口で言っていても、経営状況が火だるまになっていることも多いものです。
第三者から客観的に見て、さまざまな数値から倒産寸前と判断できれば、もはや限界といえます。
たとえ長年の付き合いがある取引先であっても、ここは、冷静に判断して次の行動に移るべきです。
その2：売掛金の回収を急ぐ
現在、取引先に売掛金がある場合は、回収を急ぎましょう。
取引先から売掛金を回収できないまま倒産となれば、回収できない分がそのまま自社の損失になり、経営が悪化してしまう恐れがあります。
特に、大口の取引先の場合は、すぐに動いてください。
取引先との連鎖倒産だけは、何としても避けなければなりません。
自社と社員を守るためにも、時間勝負になります。
その3：新規の取引を見合わせる
取引先が倒産する可能性が高いと判断したら、新規の取引をいったん見合わせるべきです。
もしも取引先が倒産したら、丸ごと損害になってしまいます。
これでは、一時的に自社の売上が増えても意味がありません。
もし受けるとしても、今回からは完全に代金前払いでお願いすべきでしょう。
もしも取引先からクレームが入っても、自社の方針変換であることを伝えて、やんわりと断ることがおすすめです。
まとめ
今回は、取引先が倒産するサインや適切な対処法について詳しく解説しました。
今までは順風満帆な経営であっても、何らかの理由で倒産の危機を迎えることはよくあります。
もしも、取引先が倒産するサインを見せたら、きちんと企業調査を行って真実を突きとめて適切に対処し、自社と社員を守るべきです。
私どもでも、数多くの企業調査をお受けし、おかげさまで大変ご好評をいただいています。
ご相談・お見積もりは無料となっておりますので、手遅れになる前に、まずは、お気軽にお問い合わせください。
